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秒読みに入った?「日本沈没」  


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日本と中国の戦争が巧妙に仕組まれている
2012年の黙示録さん

2006年7月18日(月)掲載分を再編集しました。

2年前に「日本沈没」という映画が上映されました。原作はかつて上下巻で400万部を超す大ベストセラーとなった小松左京氏の同名の小説です。
  映画は1973年にも制作されましたので、今回は2作目ということでした。今回は大ヒットとは行かなかったようですが、映像を通じての疑似体験によって日本人の集合意識の中に「日本沈没」のイメージが強烈に刷り込まれたのではないかと気になります。火山の爆発が相次ぎ、地震なども起こるというストーリー展開だったようですから、その“刷り込み”の効果は不気味です。「日本沈没」というキーワードとともに、映画の印象は天変地異に対する恐怖心となって、多くの人たちの潜在意識に強く刻印されたことでしょう。
  実際に「日本は沈没するだろう」という予言をしたのは、かの有名なエドガー・ケイシーです。しかも、日本が沈没する年を1998年ごろとしていましたから、ちょうどノストラダムスの予言の「1999年7の月」と符合していて、世紀末の「終末論」ブームに拍車をかけることになりました。
  しかしながら、1998年も1999年も何事もなく過ぎ去りました。それとともに「日本沈没」の話題も下火になってしまいましたが、小松左京氏の小説はその後も文庫本やアニメとなって根強く売れ続けていたようです。それが2作目の映画化の引き金になったものと思われます。
  私自身、終末の「大峠」と呼ばれる段階では、日月神示の「海が陸になり陸が海になる」という現象が起こり、エドガー・ケイシーの予言にあるように、日本やアメリカの西海岸が水没する可能性は高いと見ています。小松左京さんの小説やそれに基づく映画、アニメ、テレビなどによる印象は、日本人の集合意識に深く刻印され、熟成されて、終末の土壇場で一斉に現象化するためのエネルギーになることでしょう。もちろん、私は終末の大天変地異は避けられないと考えていますので、別にこのことを悲観的に見ていわけではありませんが‥‥。(「すべてを善とみましょう」ということです)

  さて、ここで話題にしたいと思っていますのは、終末の土壇場における「日本沈没」のことではなく、そのイントロとも言うべき「サタンのシナリオ」としての「日本沈没」なのです。
  以前、当「つぶや記」で、中国の元首相の李鵬氏がオーストラリアのハワード首相との対話の中で「あと20年もすれば日本という国はなくなっているだろう」という発言をしたという話題をご紹介しました。そのことは日本の雑誌などで取り上げられ、物議を醸しましたが、なぜかテレビや大新聞は完全に黙殺してしまいました。そのことも不気味な現象ではあります。
  私が特に気になったのは、その李鵬氏が、ロックフェラーなどとともに「陰の超国家権力」を構成する超大物であるということです。ですから、あの発言はかなり根拠のあるものではないかと推論しました。(「日本消滅」を予言した李鵬の正体)
  あの発言の時点から数えて「20年後」は2014年に当たります。あと数年後に迫っているわけです。これから数年の間に日本という国が消滅するとすれば、すでに何らかの兆候が現れていなければならないでしょう。実は、兆候はいろいろと現れているのです。
  それをひとくちに言えば、まず日本人の心の破壊が著しく進み、もはや取り返しのつかない段階にきていることがひとつ。次は、経済面における「日本沈没」が始まっているということです。それは当サイトでもいろいろと取り上げてきた「国家財政破綻」による国民の窮乏化という形で現象化するはずです。その引き金となるのが中国との軍事衝突ということになるのではないかと見ています。
  私の予測を裏づけるような内容を、副島隆彦氏が最近の一連の著書の中で明らかにしています。 ここでは『次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた(下巻)』の中から「訳者による解説文」を抜粋してご紹介します。以下は副島氏の解説文です。

  この本を読むと、概略、以下のことがわかる。

1. アメリカの真の権力者たち(アメリカ政府とは限らない)が、中国に密かに最先端技術をどんどん渡していることがわかる。
2. アメリカは日本と同じく物凄い国家負債(財政赤字)を抱えている。日本の3倍の30兆ドル(3300兆円)は優にある。これをアメリカ国民から重税で徴収する。アメリカ国民も日本人同様に、重税国家となって計画的に“福祉国家の奴隷”にされつつある。

3. 日本の日銀に相当するアメリカの中央銀行であるFRBは、実は純然たる民間銀行なのである。その大株主であり融資元は、全てニューヨークのユダヤ系の大銀行である。だからアメリカの財政赤字の金利分(年間約40兆円)はアメリカ国民が税金で払うのだが、それはすべてそれらの大銀行の手に入る。借金漬けにされたアメリカ国民は、ますます奴隷化される。だからアメリカは世界覇権国なのに、今後どんどん衰退するのである。

4. 第二次大戦後に、アメリカのロックフェラー家が、計画的に、旧ソビエトと中国という2つの共産主義の大国(奴隷国家)を作って育てたのである。そしてその脅威を煽ることで、私たち資本主義国家群の人間たちを「共産主義への恐怖心で支配する」ことで、世界秩序の支配を続けてきた。

5. 1991年にソビエトを潰した。そのあとは中国を伸展させようという計画である。中国は今後、日本を含む周辺国との紛争を起こしながら、もっともっと強大になって行くということである。それを、ロックフェラー家を総帥とするアメリカのユダヤ系の金融財界が後押ししている。「自分の国を衰退させてまでも、彼らは金儲けに没頭するものなのか」と問われれば、「そうだ。ユダヤ人というのはそういう人たちだ。彼らはパラサイト(寄生生物)だから、宿り主が死ぬまで寄生する」と答えるしかない。

6. 私たち日本人は、これまでどおりアメリカの言いなりになって、おとなしく言うことを聞いて「アメリカについてさえいれば、日本は今後も安全に繁栄を続けられる」という考えは甘い、ということになる。自分の国は自分で守るしかないのだ。日本はあと10年を待たず、中国との戦争を仕掛けられるだろう。

7. エイズ・ウイルスやその他の最近の特殊な細菌は、計画的、人工的に造られて、アフリカ全域や同性愛者たちに広まったのであることを証明している。

8. 私たち人間は、やがて一人ずつ自分の手の甲にマイクロチップを埋め込まれて、このインプラントによって国家に完全に全生活を管理されるようになる。

9. 日本でもひそひそと語られるようになった「イルミナティ」や「フリーメーソン」などの秘密結社と呼ばれる組織についての真実が、本書で簡潔に暴かれている。それらの顕在の姿である「CFR」、「ビルダーバーグ会議」、「三極委員会」についても説明してある。

10. あの「9・11テロ事件」が、アメリカ国民を次の戦争に引きずりこむために計画され、実行された大きな陰謀そのものであることの証明がなされている。なぜ米空軍の「緊急防衛体制」は解除されていたのか。

11. ロシアを指導したレーニンやトロッキーに大きな資金を渡していたウォーバーグ家やクーン・ロープ商会のこと。これらは初めは欧州ロスチャイルド家の支配人たちだったのだが、1910年代からロックフェラー家とともに動くようになる。イギリスからアメリカに覇権が移行する時期である。そしてそのあと、欧州に動乱を起こすために、ヒトラーとナチス党を資金面から育てたティッセン・グループ(今もドイツ最大の重化学工業企業)と、ブラウン・ハリマン銀行のオーナーはプッシュ家であり、ブッシュ大統領の祖父たちであることがわかる。世界史の裏側はこうして金融財界人(国際銀行家たち)によって作られ動かされているのだということを、われわれもそろそろ知るべきだ。

12. 日本海軍の連合艦隊による1941年12月8日の真珠湾攻撃も、初めからフランクリン・デラノ・ルーズヴェルト大統領たち(CFRのメンバー)に仕組まれて実行させられたものであることの解明がなされている。
 それから、日本の大本営(陸海合同参謀本部)は、マッカーサーの司令部に対して1945年の3月(沖縄戦の前)に停戦(和平交渉)の申し出をしていたのだが、ルーズヴェルトによって握り潰されたことが書かれている。原爆を日本に投下して実験場とするまでは停戦はしない、というルーズヴェルト大統領をも操った《支配者たち》の決定があったのである。いみじくもルーズヴェルト自身が言っている。「政治では、偶然に起きることなど一つもない。何かが起これば、それは間違いなくそうなるように予め計画されたからなのだ」。
 

くり返すが、この本で暴かれている真実の一番目は、「今の真の世界権力者たちは、目下最先端の技術を中国に密かにどんどん投げ与えており、中国を次の覇権国に育てようとしている」ことである。彼らは、今のアメリカ合衆国には見切りをつけて、もはやこれ以上の成長も発展もないと判定しているため、アメリカ帝国の衰退と没落が始まっている。

  アメリカでは、本当の真実を書く人たちは危険と隣り合わせて生きている。だから、私の友人の知識人たちは、覆面をかぶって生きている。そうしないと恐ろしい目に遭うからだ。言論弾圧は、アメリカではIRS(アメリカの国税庁=国税局=税務署のこと)をも使ってやるから怖いのだ。だから、アメリカの本物の言論人たちは、カナダやメキシコの国境線からいつでも逃げられるように準備している。
 今のアメリカは、「イラク戦争反対」ということさえも、公然とは言えない恐ろしい統制国家になっている。まさかそんなことはないだろうなどと、寝言を言っている人は、実際に自分で行って暮らしてみるといい。アメリカはかつてのソビエトや中国と同じ言論・思想統制国家である。

  日本と同じで、アメリカも実質的には言論統制の厳しい国である。一般大衆には大手メディア(大新聞・テレビ)は真実を伝えない。愚劣きわまりない白痴番組ばかりを計画的に作って(作らされて)、国民を犬猫並みの知能に落としている。これを「人間家畜化」と言う。メディア支配策謀を、ロックフェラーとその子分たちが日本でも続けている。

  「メディア(マスコミ)は真実を伝えない」という言葉が知られるようになったのはいつからか。早くも1914年の段階で、当時の「ニューヨーク・タイムズ」紙の編集長だったジョン・スウィントンが、全米新聞協会の会合の席で行なった有名な告白演説が知られている。

 ‥‥アメリカには独立した新聞など存在しない。ごく田舎の小さな新聞には、例外的にそんなものがあるかもしれないが、諸君はそのことを知っており、私もそれを知っている。諸君たちの中のただ一人も、自分の本音を正直に表現する勇気を持っていない。もし諸君が正直な意見を表明したいと思って書いても、諸君はその記事がどうせ印刷されないことを事前に知ってしまっている‥‥。
  ニューヨークのジャーナリストにとって、嘘をつくこと、罵倒すること、マモンの神(金銭欲望の神)に土下座して、おべっかを使うこと、自分の今日のパンのために、自分の給料のために、自分の国を売り、自分の所属する人種を売ることが義務なのである。我々は舞台裏の富豪に使われる道具であり、奴隷なのである。我々は操り人形なのである。舞台裏の富豪たちが糸を操り、我々は踊る。我々の時間、我々の才能、我々の生命はすべてこれらの人々の財産なのである。すなわち、我々は知的な売春婦なのである。


  ロシアと日本は、大きくは中国包囲網戦略に組み込まれつつある。ニューヨークの財界の指導の下、シベリアやサハリン(樺太)と経済発展と資源開発を、中国包囲網の一環として実行しつつあるのである。もう一つのアジアの人口大国であるインドも黙っていない。アメリカの支配者たちの上手な誘導によって、中国に対する包囲網に組み込まれるだろう。
  中国を超大国にすると言っても、アメリカの国務省の公式の戦略である中国包囲網はこれからも継続する。そして、国境紛争の勃発のような突発的な軍事衝突の形で、日本は中国にぶつけられるように仕組まれる。日本は「中国と新たな戦争をさせられる運命」にある。それも10年もかからない。あと5年で日本は台湾海峡か、北朝鮮との戦争に巻き込まれるように計画されている。あるいは「9・11」と同じような「テロリストたちによる恐ろしい爆破テロ」を必ず仕組まれるだろう。私たちはこの運命から逃れることはできない。
  だから「戦争経済」なのである。彼らは戦争を起こすことで経済を刺激して在庫を一掃して、経済(景気)を周期的に押し上げて回復させるのである。どんなに沢山の人が死のうが、戦争こそは経済発展にとって不可欠なものであると金融ユダヤ人たちは考える。
  ―― 『次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた(下巻)』 (ヴィクター・ソーン著/
     副島隆彦・翻訳/徳間書店)

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